2025.12.19
Erik McGregor / Getty Images
2025年12月、ニューヨーク・ファッションウィークが毛皮の使用禁止を発表したのに続き、リック・オウエンスが毛皮使用の完全廃止を発表。また、欧州最大の毛皮生産国であるポーランドの大統領が、毛皮のための動物飼育を行う農場を全面禁止する法案に署名するなど、ファッション業界で毛皮廃止の流れが加速している。マリ・クレール インターナショナルのアメリカ版デジタル記事よりお届け。
ニューヨーク・ファッションウィークで毛皮の使用が正式に禁止された。ランウェイから動物の毛皮を排除する動きは、ロンドン、コペンハーゲン、ベルリン、ストックホルム、アムステルダム、ヘルシンキ、メルボルンに続くものだ。
2026年のファッションウィーク開幕に先立ち、CFDA（アメリカファッションデザイナー協議会）は毛皮の使用を永久に禁止すると決定した。
2025年12月3日（現地時間）、CFDAは2026年9月よりニューヨーク・ファッションウィークの公式スケジュールに掲載されるデザイナーコレクションにおいて、動物の毛皮の使用を禁止すると発表した。禁止対象素材は「毛皮採取を目的に飼育または捕獲され、殺された動物の毛皮（ミンク、キツネ、ウサギ、カラクールの子羊、チンチラ、コヨーテ、タヌキを含むがこれらに限定されない）」と定義される。唯一の例外は先住民コミュニティが「伝統的に生活のために行ってきた狩猟」を通じて調達した毛皮である。
CFDAのスティーブン・コルブ会長兼CEOは、ニューヨーク・ファッションウィークにおける毛皮の使用はすでに限定的だと指摘した。コーチやマイケル・コースといった米国ブランド、そしてプラダ・グループやアルマーニ・グループなどの国際的なコングロマリットを含む多くのデザイナーが、動物由来素材に対する消費者心理の悪化を受け、2010年代後半からコレクションでの毛皮の使用を段階的に廃止している。ラルフローレンのようなニューヨーク・ファッションウィークの常連ブランドの中には、2006年にいち早く毛皮の使用を禁止した例もある。
「CFDAはこの方針により、米国デザイナーたちにファッション産業が動物に与える影響について深く考えるよう促したいと考えています。消費者は動物虐待に関連する製品から離れつつあります。私たちは米国ファッションをその分野のリーダーとして位置付けつつ、素材の革新も推進したいと思っています」とコルブ氏は声明で述べた。
ベルリンからメルボルンまで、ファッションウィークでは近年、毛皮やその他の素材に対する規制が強化されている。コペンハーゲン・ファッションウィークは、参加デザイナーに対し、サステナビリティの基準を満たすことを義務づけた枠組みを初めて導入した。これはランウェイでの毛皮使用禁止、使い捨てプラスチックの禁止、再生素材の使用基準などが含まれる。デンマークの首都コペンハーゲンは毎シーズン規制を強化しており、参加ブランドにサステナビリティの名のもとに事業全体の見直しを促している。今年初めにはロンドン・ファッションウィークもコペンハーゲンの枠組みを採用すると発表した。
とはいえ、毛皮禁止は環境に配慮したファッションウィークを実現するための万能策ではない。合成繊維で作られたフェイクファーの代替品は、製造過程で環境に悪影響を与えることが多いからだ。CFDAはデザイナー向けに代替素材を調達するための「教育用資料と素材データベース」を提供すると約束しているが、具体的な素材内容や調達方法は明記されていない。
translation & adaptation: Akiko Eguchi
サステナブルファッションの旗手、ガブリエラ・ハースト。自然と女性たちへの想いが創作の源
アルマーニやステラ マッカートニーなどが取り入れている「リジェネラティブコットン」とは何か
This article was originally published by Halie LeSavage on Marie Claire USA
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